【評論家】アナリストの後付け評論は参考にならない
めーめーおじさんです。
10月26日の米国株式市場は大きく下落しました。私はあまり参考にしていませんが、よく新聞に出てくるような、
『NYダウ終値650ドル安、下げ幅一時900ドル』
というインパクトのある見出しに釣られてしまう個人投資家の方も多いのではないでしょうか。そして、大抵の場合は後付けで色々な理由を専門家の方々が解説してくれています。
今回はこう言った内容が大半だったでしょうか。
『新型コロナ感染者急増による経済回復が遅れる事への懸念による下落』
ここ最近ではヨーロッパを中心に新型コロナの第2波が訪れていることが報道されていますが、コロナに対するワクチンが出来ていない中で徐々に経済活動を再開していれば、こういった事態はある程度素人でも想定できる範囲だったのではないでしょうか。
以前も本ブログで少し触れましたが、過去のパンデミック（スペイン風邪）を振り返ってみると、流行が収まるには数年かかっているわけです。
特効薬がない今も、当然同じような状況になる可能性は非常に高いことが考えられます。個人的にはコロナによる影響は結構長引くだろうなあと考えており、そういった事情もありコカ・コーラ株を全売却するという決断に至りました。
さて、ここで上記の私の考えが正しいかどうかわかりませんが、ある程度自分の考えで売り買いをしているので、今回の下落に関しても特に驚くようなことはなく淡々としたものでした。
正直この程度の下落と、その後付け理由を見ていると「何をいまさら・・・」と思われる投資家の方々もいらっしゃることでしょう。
はっきり言ってそういった内容の報道に関しては、個人的には全く意味のないものだと考えています。しつこいですが、コロナ感染拡大を理由にするには今更感が大きすぎますし、だから何だという話ですね。
大抵の場合、この後は「こういった動きになる」といった内容を含みません。それは不確実性が高すぎて誰にもわからないからだと思います。この先のことをさも知っているかの如く言い切れるアナリスト、もしくは株クラ界隈のインフルエンサーの言葉は、不安を抱える個人投資家の心に大きく響く事でしょう。
しかし、後付けであれやこれやと理屈をこねくり回すことはあまり意味のないものであり、もっとシンプルに機関投資家が大統領選挙後に買いに走るための売りなんじゃないかと思うわけです。
結局はこれだけ世界各国が金融緩和を行っている中で、コロナショックのような暴落は起きる可能性は低く、トランプ氏だろうがバイデン氏だろうがどちらが勝っても適当な理由を付けて大統領選挙後は大幅に相場が上昇するような気がしてなりません。
そういった意味では、自分でこの銘柄に投資をするという根拠をもった投資を行っていれば、今回のような相場環境でもあまり気にする必要は特になく、ある意味では絶好の買場が訪れていると考えてもいいのではないでしょうか。
よく私も確認しますが・・・
よくマスコミはセンセーショナルな見出しを付けたがります。何故ならその方が読者の目を引くからです。それが今回の株式相場の下落であれば更に投資家の不安心理を煽るような見出しを付けるわけです。それが冒頭に書いたような見出しですね。
しかし、冷静になって確認してみてほしいのですが、上図はS&P500に連動するETF「VOO」の直近半年のチャートです。
結局はコロナ前であれば約2カ月前の数字に戻っただけですね。そうです、たった2カ月前なんです。
これは個人の投資に対する時間軸が短・中・長期で捉え方が違ってくるのでしょうが、私としてはたった2カ月前なんです。既に大規模な金融緩和で株価は実体経済を反映していないと言われています。そもそもその実体経済を正確に捉えているという方はいるんでしょうか。
そう思うと、愚直に今後も右肩上がりで株価が上昇しそうな指数連動型のETF「VOO、VTI」へ投資を行っていくか、自分で調べてこれだと思う個別株へ投資を行った方が、結果的には狼狽することもなくリターンを得られそうな気がします。
あまり日々の値動きに惑わされず、適度に鈍感なぐらいが投資を行う上では必要なことだなと感じました。
