【米国のリタイア後】貧困老人→日本とあんまり変わらないのか

2019年9月2日

こんにちは。めーめーおじさんです。

空いた時間にyahooファイナンスの記事をチェックしていたら興味深い記事がありましたのでご紹介いたします。

アメリカの退職者（リタイア後）について

まずは私の勝手なイメージなのですが、米国という国は投資環境は最高であり、国民も金融リテラシーがしっかりしており、長期に渡る資産運用でリタイア後に備えるというのがありました。しかし、米国も日本のようにリタイア後に意外にお金に苦労しているのかなという記事が出ていました。

「史上最大の強気相場、しかし災害は数百万人の退職者へ迫ってくる」

という何とも物騒なタイトルを見てしまったので本記事を読んでしまいました。いつもながら英訳が苦手なので、元記事はこちらを確認して下さい。

副題に「来るべき貧困の津波に退職者はどうしていくのか」とあります。要するに、日本と同じように退職後の老年期に貧困に陥らないためにどうしたらいいのか？という事を本記事では述べています。とりあえず簡単に要旨をまとめていきます。

・10年以上株式相場は成長してきた。Ｓ＆Ｐ500は3000を超えてきており、この10年で350％増加している。

・この株式の上昇の恩恵は大多数の米国人にはほとんど影響はなかった。

→富裕層(10％)が全株式の84％を所有していて、その他の世帯(90％)が残りの16％を保有している。

→政府機関のＧＡＯ(Government Accountability Office)によると55歳以上の米国人のほぼ半数が401ｋまたはその他の個人口座に何も確保されていない。

→金持ちが金持ちになり貧しい人は貧しくなる

・2010年に65歳以上の成人の世帯の51.9％は何らかの債務を抱えていた。その6年後には60％に上がっていた。負債額の中央値は31,300ドル。

・これらの事から何千万人という米国人は引退の準備が出来ていない。実際に多くの人が引退できていない。350％の株式相場の上昇は高い地位に行く機会だったがほとんどがそれを逃した。

・５つの重要な事を伝える。

→借金は返済する。

→ファイナンシャルアドバイザーに相談してみる。

→小さな家に引っ越しましょう。

→車ではなく大量輸送(電車など)に乗りましょう。

→運動しよく食べましょう。健康を保てば加齢ととも医療費を削減できます。

という感じの記事でした。

思った事

米国人は投資に恵まれた環境で金融リテラシーが高いイメージがあったので、最近までの好景気の恩恵を十分に受けて資産を増やした方が沢山いると勝手に想像していました。意外にそうでもないんですね。どうしても資本主義が進むと貧富の差が開いていきますので、富裕層と貧困層の格差がこういった部分にも出てくるのかなと感じました。

今後の日本についても間違いなく貧富の格差は開いていきます。一億総中流なんて言われた時代は2度とこないと思います(少なくと自分が生きている間は)。

米国でもそんな状況なのですから、如何に現役時代に投資環境に資本投下をして将来に備えるのが大事なのかというのがわかると思います。

しかし、最後に５つは当たり前の事を書いていますね。それだけ当たり前の事が出来ない人が多いんだという事でしょう。その中でもファイナンシャルアドバイザーに相談するというのは、日本という国においては参考にしない方が良い気がします。こういった職種の方にアドバイスを貰うときに相応の報酬と支払うという文化がないので、粗悪な保険・金融商品をおすすめされる(販売される)というケースを危惧するからです。また私自身も車がないと何も出来ない地域に住んでいますので、車を手放すという選択肢はありません。鉄道網がしっかりしているエリアに引っ越す事があっても、小さな子供3人いますので車を保有するメリットを最大限享受していますので、それこそ老後を見据えたらというところでしょうか。

しかし、どこの国でも同じような悩みがあるんですね。面白く読ませて頂きました。

注）元記事の検証はしていませんので真偽は確かめていません。

※公的年金とあわせて自分年金を作るのが私の主目的です。